在宅復帰を目的とした介護老人保健施設（老健）とは？施設の人員配置や利用期間を解説

介護施設にはデイサービスやグループホームなど、いろんな種類の施設が存在しています。
その中でも今回は、在宅復帰を目的としたリハビリに注力している介護施設、介護老人保健施設（老健）について紹介していきたいと思います。

基本的な介護サービスはもちろんのこと、医療行為にも力を入れています。
とはいえレクリエーションはあまり充実しておらず、入居できる期間も限られているため注意が必要です。

それでは、介護老人保健施設（老健）のメリット・デメリット、人員配置やほか施設との違いを説明します。

介護老人保健施設（老健）とは｜在宅復帰を目的とした施設

老健とは、専門スタッフとリハビリを行い、在宅復帰を目的にした施設のことです。
排泄介助や入浴介助といった基本的な介護サービスを受けられます。
また施設には医師が常駐し、看護師の人数も手厚いため医療行為がとても充実しているのです。
看護師だけでなくリハビリ専門職員の配置義務など、人員配置の基準が高い施設だといえます。

介護・医療・リハビリなどのサービスが充実している老健ですが、レクリエーションはあまり注力されていません。
レクリエーションの種類は少なく優先度も低いため、日々の娯楽を充実させたい方には適してないといえます。

介護老人保健施設（老健）の入居期間

介護老人保健施設（老健）は在宅復帰を目的とした施設なので、入居できる期間が限られています。
基本的に3〜6ヶ月程度の期間しか入居できません。
とはいえ、「リハビリが予定通りにうまくいっていない」などの理由があれば入居期間を延長できます。
介護老人保健施設（老健）は短期間の入居ということを念頭に置いて、早めの在宅復帰を目指しましょう。

介護老人保健施設（老健）のサービス内容

介護サービス

介護老人保健施設（老健）では基本的な介護サービスを受けられます。
入浴介助と食事介助、排泄介助などの身体介護だけでなく、シーツ交換や部屋掃除といった生活援助も行っているのです。
介護老人保健施設（老健）の目的は在宅復帰であるため、これらの介助はあくまで「自立支援」をもとに取り組まれています。

医療行為

介護老人保健施設（老健）には医師や看護師が常駐しており、医療行為が充実しています。
ほか施設に比べて看護師の人数も多く、利用者に急変が起きたとしてもスピーディーな対応が可能です。
とはいえ夜間は看護師の人員配置義務が設けられていません。
医療行為を24時間必要とする方の場合、介護老人保健施設（老健）には入居できないこともあるため事前に確認しましょう。

リハビリ

介護老人保健施設（老健）は在宅復帰を目的にしているだけあり、リハビリに力を入れています。
作業療法士や理学療法士といった専門スタッフから本格的な指導を受けられるため、身体機能の向上が期待できるでしょう。
また、介護老人保健施設（老健）には週2回以上のリハビリを行わなければならない規定があります。
1回のリハビリ時間はだいたい20〜30分ほどで、施設によって大きく異なります。

介護老人保健施設（老健）のメリット・デメリット

メリット

介護老人保健施設（老健）のメリットはリハビリの質が高いことです。
リハビリに特化した専門スタッフと一緒に身体機能の向上を目指せます。
また医師と看護師が常駐しているため、手厚い医療行為も同時に受けられます。
そのため介護老人保健施設（老健）では安全を確保しつつ身体機能の向上が期待できるでしょう。

また、介護老人保健施設（老健）は基本的に3~6ヶ月しか利用できない為、これから入所を希望する人は、入所まで長期間待たされることはありません。他に比べて入所難易度が低いと言えます。

デメリット

介護老人保健施設（老健）のデメリットは入居期間が非常に短いことです。
3ヶ月ごとに継続入居の判定があり、基本的に3〜6ヶ月ほどで退去となります。
また実用的なリハビリは充実しているものの、レクリエーションや季節イベントは注力されていません。
介護老人保健施設（老健）は楽しむ娯楽施設ではなく、あくまで住宅復帰をするための施設だと覚えておきましょう。

介護老人保健施設（老健）の入居条件｜６５歳以上の要介護１〜５

次に、介護老人保健施設（老健）の入居条件について説明していきます。
介護老人保健施設（老健）の入居条件は原則、要介護認定を受けた65歳以上で要介護1〜5の方となります。
また40歳以上64歳以下の方でも、特定疾病により要介護状態と認定された方であれば入居できます。

■特定疾病一覧

1. がん
2. 関節リウマチ
3. 筋萎縮性側索硬化症
4. 後縦靱帯骨化症
5. 骨折を伴う骨粗鬆症
6. 初老期における認知症
7. 進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病
8. 脊髄小脳変性症
9. 脊柱管狭窄症
10. 早老症
11. 多系統萎縮症
12. 糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
13. 脳血管疾患
14. 閉塞性動脈硬化症
15. 慢性閉塞性肺疾患
16. 両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

参考：特定疾病の選定基準の考え方｜厚生労働省

さらに感染病を患っていないのも入居条件に含まれます。
また看護師が24時間常駐してない施設も中にはあります。
医療行為を必要とする方は、その施設に入居できないケースもあるので注意してください。

介護老人保健施設（老健）の利用料金｜入居一時金は不要

介護老人保健施設（老健）利用料金はどれくらいかかるのでしょうか。
一般の介護施設へ入居するには、入居時にかかる「入居一時金」と、毎月かかる「月額利用料」の2つがあります。

しかし、介護老人保健施設（老健）ではこの入居一時金が一切かかりません。
また月額利用料には介護保険が適用できるため、ほか施設に比べて少額で利用できるのです。
月額利用料の目安は月8〜20万円ですが、洗濯代や散髪代などは別途自己負担となります。
また利用する居室タイプによっても料金は異なり、大部屋ではなく個室のほうが高額になるでしょう。

介護老人保健施設（老健）以外の介護施設との違い

特別養護老人ホーム

特別養護老人ホームは社会福祉補腎や地方自治体が運営している施設です。
一度入居すれば最期のときまで利用可能な施設がほとんどで、介護保険の対象でもあります。
全国での施設数はかなり多く、最も人気の高い施設といえるでしょう。

しかし入居条件は厳しく、要介護3〜5の方に限ります。
重症の方から優先して入居できるシステムなので、人によっては入居申請してから1年ほど待たされるケースもあります。

特別養護老人ホームについて詳しくはこちらを参考ください。
➡『65歳でも入居の難しい特別養護老人ホームとは？』

有料老人ホーム

有料老人ホームは主に民間企業によって運営されている施設です。
介護保険が適用できない施設も中にはあり、利用料金は高額な傾向にあります。
一方、入居条件は老健に比べて緩く、要支援1からでも入れる施設も中にはあります。
リハビリやレクリエーションの充実、快適な暮らしなど施設によって目的が様々で、利用者の求める生活を実現できるでしょう。
とはいえ、有料老人ホームの中には医療行為をまったく扱わない施設もあるので注意してください。

有料老人ホームについて詳しくはこちらを参考ください。
➡『有料老人ホームの種類と費用を解説』

まとめ｜介護老人保健施設（老健）は在宅復帰を目的としたリハビリがメイン

今回は、介護老人保健施設（老健）のメリットと入居期間、人員配置やほか施設との違いについて説明いたしました。

介護老人保健施設（老健）は、専門スタッフとリハビリを行い在宅復帰を目的にした施設のことで、介護サービスと医療行為の両方が受けられます。特にリハビリに力を入れているため、身体機能の向上に期待できるでしょう。
しかしその分レクリエーションが少ないなど、多少のデメリットもあるので注意が必要です。

介護施設は今回紹介した介護老人保健施設（老健）だけでなく、特別養護老人ホームや有料老人ホームなど様々な施設があります。
介護を受けると一言で言っても、今何が必要なのかしっかり考えた上で、自分に合った適切な施設を探してみてください。

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